超音波骨折治療法

Ｋ０４７－２ 難治性骨折超音波治療法

区分番号「Ｋ０４７」難治性骨折電磁波電気治療法の取扱いと同様とする。

Ｋ０４７ 難治性骨折電磁波電気治療法

1. 対象は四肢（手足を含む。）の遷延治癒骨折や偽関節であって、観血的手術、区分番号「Ｋ０４４」骨折非観血的整復術、区分番号「Ｋ０４５」骨折経皮的鋼線刺入固定術又は区分番号「Ｋ０４７－３」超音波骨折治療法等他の療法を行っても治癒しない難治性骨折に対して行った場合に限り算定する。ただし、やむを得ない理由により観血的手術、区分番号「Ｋ０４４」骨折非観血的整復術、区分番号「Ｋ０４５」骨折経皮的鋼線刺入固定術又は区分番号「Ｋ０４７－３」超音波骨折治療法等他の療法を行わずに難治性骨折電磁波電気治療法を行った場合にあっては、診療報酬明細書の摘要欄にその理由を詳細に記載すること。

2. 当該治療を開始してから６か月間又は骨癒合するまでの間、原則として連日、継続して実施する場合に、一連のものとして１回のみ所定点数を算定する。なお、算定に際しては、当該治療の実施予定期間及び頻度について患者に対して指導した上で、当該指導内容を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。

3. 当該治療法を１回行った後に再度行った場合又は入院中に開始した当該療法を退院した後に継続して行っている場合であっても、一連として１回のみ算定する。

4. 本手術の所定点数には、使用される機器等（医師の指示に基づき、患者が自宅等において当該治療を継続する場合を含む。）の費用が含まれる。

Ｋ０４７－３ 超音波骨折治療法

注　骨折観血的手術等が行われた後に本区分が行われた場合に限り算定する。

1. 超音波骨折治療法は、四肢（手足を含む。）の観血的手術、骨切り術又は偽関節手術を実施した後に、骨折治癒期間を短縮する目的で、当該骨折から3週間以内に超音波骨折治療法を開始した場合に算定する。なお、やむを得ない理由により3週間を超えて当該超音波骨折治療法を開始した場合にあっては、診療報酬明細書の摘要欄にその理由を詳細に記載すること。

2. 当該治療を開始してから3か月間又は骨癒合するまでの間、原則として連日、継続して実施する場合に、一連のものとして1回のみ所定点数を算定する。なお、算定に際しては、当該治療の実施予定期間及び頻度について患者に対して指導した上で、当該指導内容を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。

3. 当該治療法を1回行った後に再度行った場合又は入院中に開始した当該療法を退院した後に継続して行っている場合であっても、一連として1回のみ算定する。

4. 本手術の所定点数には、使用される機器等（医師の指示に基づき、患者が自宅等において当該治療を継続する場合を含む。）の費用が含まれる。

5. 本手術に併せて行った区分番号「J119」消炎鎮痛等処置、区分番号「J119-2」腰部又は胸部固定帯固定又は区分番号「J119-4」肛門処置については、別に算定できない。

令和6年厚生労働省告示および関連通知より一部抜粋